土地を選ぶ前に見ておきたいハザードマップについて

住宅を建設する土地を選ぶ際の基準として多くの人は交通アクセスの良さなど「生活の利便性」を重視する傾向です。しかし土地を選ぶうえで重要なポイントはもう一つあります。それが「安全性」です。近年では大地震の不安だけでなくゲリラ豪雨や台風に伴い一般住宅が大きな被害を受けるケースが増えています。

ここでは、「安全性を重視した住まい」の土台となる土地選びとハザードマップの見方について紹介します。

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5種類のハザードマップをうまく活用

ハザードマップとは、さまざまな災害によって被害が起こる可能性のあるエリアと避難所を示した地図のことです。ハザードマップは自治体単位で作成されておりホームページなどで公開されています。このハザードマップは災害の種類ごとに作成されているのが特徴です。そのため「どの災害でどの程度の被害が予想されるのか」をしっかりと確認しましょう。例えばハザードマップの種類は以下の5つです。

洪水災害ハザードマップ
土砂災害ハザードマップ
津波災害ハザードマップ
地震災害ハザードマップ
火山災害ハザードマップ

1　洪水災害ハザードマップ

集中豪雨などに伴い河川が氾濫したとき、住民の安全と円滑な避難ができるよう必要な情報が記載されたマップです。例えば洪水時における浸水の深さの目安を色分けして表示したり洪水注意報や警報が出た際の避難先が記載したりしてあります。洪水災害ハザードマップにおいて浸水が深いと予測される地域に暮らす場合には、大雨の際の避難注意情報をよく確認しましょう。

2　土砂災害ハザードマップ

「土砂災害警戒区域」「土砂災害特別警戒区域」を住民に周知して警戒避難時には避難誘導に活用できるマップです。平常時は土砂災害に強い地域づくりを推進するため、警戒避難時には避難路の確認、避難情報の伝達に活用します。土砂災害ハザードマップでは、「土砂災害特別警戒区域」「土砂災害警戒区域」「土砂災害危険箇所」「避難所」などが示されているのが特徴です。

土砂災害が発生すると周辺の道路が閉鎖される事態も考えられます。土砂災害の可能性がある場所の土地を購入する場合には、回り道ができる道路をあらかじめ確認しておきましょう。

3　津波災害ハザードマップ

津波による危険度と避難場所、避難経路を可視化し住民の自衛力を高め万一の際に備えるのが津波災害ハザードマップです。例えば東京都港区のハザードマップの例で確認してみましょう。

・ハザードマップA
地震の後、防潮堤や水門、護岸が健全に機能して液状化現象が発生しないことを想定しています。

・ハザードマップB
防潮施設が機能せず液状化によって地盤が沈下した場合を想定しています。

あらかじめ津波災害ハザードマップを頭に入れておけば津波警報が発生したときにすぐに安全な地域まで避難ができるでしょう。

4　地震災害ハザードマップ

地震災害ハザードマップには、地盤の状況とそこで起こり得る地震の規模から「揺れやすさ」を明記してあります。大きな地震が多い日本では、国や自治体だけでなく住民自身が地震対策への高い意識を持つことが大切です。例えば千葉県富津市では、各地区の揺れやすさを色分けし表示している揺れやすさマップと地域の危険度マップをホームページで公開しています。

5　火山災害ハザードマップ

2017年6月時点で日本には111の活火山があります。全国にある活火山は時に噴火し住宅地に被害を及ぼしたり死亡事故を引き起こしたりすることもあるため適切な対策が必要です。火山ハザードマップでは、噴石や火砕流、融雪型火山泥流などの影響を受ける可能性がある地域を地図上に示しています。

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安全な地域を探そう

注文住宅を検討していて土地から探す場合は、なるべく安全で災害の影響が少ない地域に土地を購入したいものです。しかし各ハザードマップを住みたい地域ごとに確認して安全な地域を探すのは大変な作業でしょう。その場合は、一度にまとめて複数のハザードマップを確認できる国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」の「重ねるハザードマップ」の活用がおすすめです。

重ねるハザードマップでは、ハザードマップを表示させたい地域の住所を入力して表示する情報を選択すると複数のハザードマップを重ねて確認することができます。洪水、土砂災害、津波などのハザードマップのアイコンをクリックすると自然災害の際に注意したい地域が一目で分かるのが魅力です。気になる土地を見つけたら一度活用してみてはいかがでしょうか。